パーソナルトレーニングでの事故に関する注意喚起

　健康増進やダイエット等を目的に、トレーニング施設等でのトレーニングが日常的に行われています。トレーニング施設等では、無人ジム等で一人で運動を行ったり、トレーナーが複数の消費者の前で行う実演・指導等を受けながら運動を行ったりと様々なタイプのトレーニングが行われています。また、個人の健康状態や運動能力等に応じた個別の運動プログラムを設定し、トレーナーの指導の下で消費者が運動を行うパーソナルトレーニングも受けることができます。
　このパーソナルトレーニングについては、令和8年5月に消費者安全調査委員会から、パーソナルトレーニングにおける事故の調査結果を取りまとめた報告書 (以下「調査報告書」という。)が公表されました。
　そこで今回は、パーソナルトレーニングで起こる事故情報や事故防止のポイント等について紹介しています。

事故情報について

　調査報告書では、事故情報データバンク(※)に登録されたパーソナルトレーニングにおける事故情報を報告しており、2019年1月から2025年12月までの間に登録された事故のうちパーソナルトレーニングにおける事故は196件で近年増加傾向にあります。
　被害者年代別に見ると20歳代から80歳以上の幅広い年代で事故が発生しています。
　傷病の程度は、治療に1か月以上かかったものが約4割と最も多く、ケガの部位は腰から下にケガを負う場合が半数を超えていました。
　事故の内容は、「指示された通り運動種目を実施してケガをした、負荷が重かった」、「トレーニングの内容や指示が不適切だった」などが見られました。

※事故情報データバンク:消費者庁が(独)国民生活センターと連携し、関係機関から「事故情報」「危険情報」を広く収集し、事故防止に役立てるためのデータ収集・提供システム(平成22年4月運用開始)。

トレーニング中の事故防止のポイント

• 気になることをトレーナーに伝えましょう
• 疲労や痛みの伝え方を確認しましょう
• 不安が残るトレーニングはいったん止めましょう

消費者庁公表資料

パーソナルトレーニングでの事故に注意―ケガを防いで継続してトレーニングを行いましょう―[PDF：4.89MB]

相談窓口のご案内

函館市消費生活センター

電話：0138-83-7441

消費者ホットライン（最寄りの消費生活センターなどをご案内します）

電話：188（いやや!）　※局番なし

本件に関する問合せ

消費者庁消費者安全課

電話：03-3507-8800（代表）

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